患者側の課題

　最近、がん医療情報に関する興味深い論文が発表されました。これは、アメリカの著名ながんセンターにより報告されたもので、大腸がん患者６３３人の調査結果です。

　この調査結果によれば、インターネットなどのメディアから自身の病気に対する情報を得ている患者は、そうでない患者に比べ、最新の標準的治療を知っている比率が「２．８倍」、また興味深いことに、実際にそれらの治療を受けている比率はなんと「３．２倍」であったということです。ただし、メディアで情報を得て、最新の標準的治療を受けた患者が、実際に自ら医師に申し出て、その治療を受けたかどうかは不明で、今後調査されるとのことです。

　これは私たちの日常生活で、何らかの製品・サービスを利用、購入することを考えれば当然のようにも思えます。特に、それが高額で、その利用、購入が重要な影響を与えるものほど、事前に十分な情報を得ようとするはずです。

　しかし、これまでの日本において、ことがん医療に関しては、いくつかの理由で、患者が自身の病気や治療についての情報を得ていないという現状があります。

　多くの病気の中で、「がん」だけに限定した「がん対策基本法」を成立させた背景には、いまだに最善のがん医療が等しく提供されていない状況があります。また、「がん」を専門とする医療者もまだ少ない。患者側にも要因があるとすれば、自身の病気に対して興味を持たない、いわゆる「お任せ医療」もその一因です。

　このような現状から、ここ数年、日本においても、その環境は少しずつ改善してきています。国家レベルでは、国立がんセンターに「がん対策情報センター」（ｈｔｔｐ：／／ｇａｎｊｏｈｏ．ｎｃｃ．ｇｏ．ｊｐ／ｐｕｂｌｉｃ／ｉｎｄｅｘ．ｈｔｍｌ）が設置され、そのホームページ上には様々な「がん医療情報」が掲載されています。また都道府県レベルでは、各都道府県に「がん診療連携拠点病院」が指定されており、これらの施設には、誰もが利用できる「患者・家族相談支援センター」が設置され、様々な相談に応じています。

　自分にとって納得のいく最良の「がん医療」への第一歩は、自分の病気・治療について知っておくことです。